不思議な星の不思議な国

さまざまな不思議を解明したいの!

最近メディアがおかしいと思ってる貴方へ

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日本テレビとCIA』関連年表 

 

*アメリカ側の動き

四一年一二月 八日 真珠湾攻撃 日米開戦

 

四二年一〇月    *ユージン・ドゥマン戦略情報局の顧問となる。

四五年 二月 四日 *ヤルタ会談

五月 七日 ドイツ無条件降伏。

七月二六日 *ポツダム宣言

八月 六日 *広島に原爆投下。

八月 九日 *長崎に原爆投下。

八月一五日 日本ポツダム宣言受諾。

八月三〇日 *マッカーサー厚木に降り立つ。

九月 二日 *終戦協定調印。

一〇月二三日 第一次讀賣争議。

四六年一二月一二日 正力松太郎巣鴨刑務所に収監。

    五月 四日 鳩山一郎公職追放

    五月二二日 第一次吉田内閣。

    六月一三日 第二次讀賣争議。

   一〇月〇五日 NHK放送ストライキに突入。

四七年 一月二七日 *ハリー・カーンGHQ攻撃を始める。

    六月    *ハリー・カーン、フーヴァー元大統領に支援を要請。

    七月 八日 *ジョージ・ケナンフォーリン・アフェアーズ

      七月号にソヴィエト封じ込め政策論文「ソヴィエト

      の行動の淵源」発表。

    七月二六日 *国家安全保障法成立、CIA創設。

    八月 四日 *マックス・クライマン渡辺武と初会見する。

          以後協調してマッカーサーに士気作戦を仕掛ける。

    九月 一日 正力巣鴨刑務所より出所(鮎川義助とともに)。

    九月一〇日 *公職追放令G項の該当者として正力公職追放

   一〇月 五日 *コミンフォルム結成。  

   一二月一八日 過度経済力集中排除(財閥解体法)法公布。

 

四八年 一月二七日 *VOAを常設のアメリカ宣伝機関とする

          スミス・ムント法成立。

    三月 一日 *ジョージ・ケナン来日マッカーサーに占領政策の転換を求る

    六月二八日 *米対日協議会(ジャパン・ロビー)

          ニューヨークのハーヴァード・クラブで結成。

   一〇月    米国家安全保障会議公職追放の緩和など日本の

          占領政策の転換を命じるNSC一三/二を出す。

   一〇月一九日 第二次吉田内閣成立。

   一二月 九日 *アメリカ政府財閥解体を命じたFEC230を撤回。

 

四九年 五月 四日 *ドゥフォレスト自らのテレビの特許を使ったテレビ局を

           日本に建設するために皆川芳蔵を法的代理人に任ずる。 

 

   五月二一日 「電気通信事業復興促進に関する決議」が衆議院本会議なされる。

         電話の復興の遅れが社会問題化していた。

   七月 六日 国鉄下山総裁の轢死体が発見される。下山事件

     一五日 中央線三鷹駅で列車が暴走。三鷹事件

     一七日 東北本線金谷川―松川間で列車転覆。松川事件。 

   九月二三日 ソ連原爆保有を宣言。

 

    十月 六日 皆川正力をパートナーとしてテレビ放送事業をする

          許可をマッカーサーに願い出る。

五〇年 二月 九日 *ジョセフ・マッカーシー、ウェーリングで演説する。

          マッカーシー旋風が起こる。

   三月 一日 吉田自由党と犬養民主党合同。

   四月 四日 *トルーマン大統領共産主義国のジャミング

         に対抗するためのNSC六六を出す。

   四月二〇日 *全米の新聞編集者を前に反共産主義プロパガンダで

         攻勢に出ることを宣言してキャンペーン・オヴ

        ・トゥルースを打ち出す。

   四月 六日 *ダレス国務省対日講和担当の特別顧問に就任。 

   四月 末  ヘンリー・ホールシューセン、「ヴィジョン・オヴ・アメリカ

         」の実施国に日本を含められるかどうか

         日本の放送事情を調査するために訪日。

   五月十六日 正力自らGHQにテレビ事業の許可を願い出る。

   六月 一日 放送法など電波三法が国会で成立。

   六月 五日 *ムント「ヴィジョン・オヴ・アメリカ」を上院で演説。

   六月一〇日 *ムントマッカーサーに「ヴィジョン・オヴ・アメリカ」   

         日本に導入するよう書簡を出す。

   六月二一日 *ダレス、カーンを同伴して来日。

   六月二二日 *ダレス、パケンハム邸で日米ジャパンロビーと会合。

   六月二五日 *朝鮮戦争勃発。 

         七月    トルーマン大統領、VOAのカウンター・ジャミング

         設備のために4100万ドルを議会に要求。

        「キャンペーン・オヴ・トゥルース」    

   七月二四日 新聞、放送、通信など日本のマスメディアでのレッドパージ始まる。

  九月    マサチューセッツ工科大学にマスコミ、社会学、心理学の研究者

        が集まり、ソ連のジャミングの壁を破ってアメリカの真実を届ける

        方策を練る「プロジェクト・トロイ」を立ち上げる。

  九月    米議会、トルーマンが要求していたカウンター・ジャミング

        予算を承認。

  十月一八日 *ドゥマン戦争中プロパガンダ宣伝に従事した日本人を使って士気

        作戦を計画していることをキャッスルに打ち明け支援を求める。

        キャッスル新CIA長官ベデル・スミスに提案してみることを約束。

 

五一年  時期不明  カウンター・ジャミング放送網建設計画

         「プロジェクト・リング」の一環としてフィリピンのジェイド

          に713万ドル、沖縄のジョン(奥間)に684万ドルの

          予算が配分される。

 一月二九日 *CIAキャッスル邸でドゥマンと会談し

       ドゥマンの行なっている対日士気作戦に資金援助を約束。

   二月 一日  *プロジェクト・トロイ をトルーマン大統領に提出。

  四月一一日 *マッカーサー解任。

  四月二三日 柴田電波管理委員会委員に同行して渡米、ムントに会う。

  五月 八日 *ムント柴田に会いホールシューセンへの紹介状を書く。

  六月二〇日 三木武吉石橋湛山ら二九五八人の追放解除。

  七月一〇日 *アメリカ下院VOA予算を大幅カット。

      アメリカの外交・情報政策に逆風。

  八月 六日 正力、鳩山など一三九〇人追放解除。

  八月二二日 *ヘンリー・ホールシューセン、ウィリアム・ホールステッド

      ウォルター・ダスチンスキーのムント・ミッ ション来日。

  九月 一日 日本初の民間ラジオ放送始まる。

  九月 八日 サンフランシスコ講和条約日米安全保障条約調印。

  一〇月 七日 *キャッスル吉田の依頼で犬養を共和党有力議員に紹介。

五二年 二月一八日 電波監理委員会アメリカ方式を採用することを決定。

    四月一四日*ホールシューセン、国務省に政府の情報・外交政策関係者

         を集めてユニテル・マイクロ波通 信網 

        ( 太 平 洋ネットワーク)の説明会を開く。

    四月二八日 サンフランシスコ講和条約日米安全保障条約発効。

          GHQ廃止。占領終わる。

    七月 一日 *アメリカでテレビ局の新設申請凍結が解除される。

         新局建設ラッシュになり送出機が極度の品薄となる。

    七月一七日 吉田首相網島電波監理委員長に日本テレビにのみ

          テレビ免許を発行することを命令。

    七月二一日 破壊活動等防止法施行、保安庁発足。

    七月三〇日 電波監理委員会日本テレビにのみテレビ放送免許を

          発行したのち解散。

    八月二日  電電公社発足。

    八月一二日 *ホールシューセン正力との密約(アメリカ側による機器の

          調達と建設資金の提供)を一方的に破棄。

    八月三〇日 *フィリピンアメリカとの間に相互防衛援助協定締結。

          アメリカはこれを発端にして他の北東アジアの 

          国々と同じような協定を結ぼうと図る。

   九月十六日 ユージン・ドゥマン来日、野村と再会をはたす。

  一〇月二四日 鳩山一郎自由党鳩山派を旗揚げ。

  一〇月十五日 日本テレビ放送網株式会社を設立する。

  一〇月二〇日 正力、日本テレビ創設のときの密約を一方的に破棄を朝日

         毎日に宣告して大阪讀賣を創刊する。

  一一月 四日 *ドワイト・アイゼンハワー大統領に当選。

  一一月二〇日 ユージン・ドゥマン天皇との感激の対面を果たす。

  一二月二〇日 上院外交委員会海外情報プログラム小委員会の視察団の

        一員として来日。正力と関係を修復し覚書を交   

        わす。菅原啓一と小松信之助が仲介者となる。

 

五三年 一月三 日 菅原啓一日本テレビ放送網を駐留アメリカ軍の軍事通信回線

          の拡張整備に、あるいは自衛隊の軍事通信回線に

          利用することを示唆。

    一月一一日 NHKの東京―名古屋―大阪を結ぶマイクロ波回線開通。

          (ただし東京から大阪への下り回線のみ)

    一月二七日 *ホールシューセン、マウンテン・トップ式を重視しない

          日本テレビ放送網の設計図を見てプロジェク

          トからの離脱を一方的に宣言。

   一月三〇日 *心理戦局大統領に「対日心理戦略綱領」を提出。

   二月    相互防衛援助協定によってフィリピンのマイクロ

         波通信網計画に対し一八万ドルの調査費を支出する。

   二月 一日 NHKテレビの本放送を開始。

   二月十六日 *ジョセフ・マッカーシーVOA内の破壊活動を調査

         するための公聴会を始める。

   三月十四日 国会「バカヤロー解散」。

   三月二四日 柴田一〇〇〇万ドル借款のためにアメリカ

         に向けて羽田から出発。 

   三月二五日 *CIA「正力マイクロ構想」を駐留アメリカ軍が

         必要とするマイクロ波通信網「ポハイク」として利

         用する計画の検討に入る。

   四月 五日 *CIA局員が柴田に接触し正力に関する情報を収集する。 

   五月 五日 *ジョン・フォスター・ダレス国務長官 アメリカ議会

         で日米相互防衛援助協定による二億ドルの対日

         援助をする用意があると発表。

   五月 八日 *ウィリアム・ドノヴァン、一〇〇〇万ドル借款の

         法的代理人をマーフィに譲ることを柴田に通告。

   五月一五日 *ワシントンのショーラム・ホテルで

         「正力マイクロ構想」の説明会が開かれる。

   五月二七日 *日米相互防衛援助協定のためエヴァレット・ダークセン、

         ウォーレン・マグナソン両議員来日。

   六月一六日 一〇〇〇万ドル借款の正式申請書完成。

         当初よりも軍事色が強いものになる。

   七月一一日 *ヒッケンルーパー上院議員、マーフィらの

         一〇〇〇万ドル借款工作に抗議の手紙を送る。

   七月二七日 *朝鮮戦争停戦。

   七月二七日 柴田フレイン・ベイカーの仲介で輸出入銀行の頭取と副頭取に会う。

   七月二九日 *菅原とクロウリーこのままでは借款が獲得できないので、

         法的代理人をマーフィからジェイムズ・リー・カウフマン

         に替えることを主張。

      *ウィリアム・ドノヴァン、大統領にタイ大使に任命されタイに赴く。

   七月三〇日 *「正力マイクロ構想」のための一〇〇〇万ドル借款

         に対し国防省からの推薦状がでる。

   八月 一日 *アメリカの情報・外交プログラムを統合したUSIA発足。

         沖縄から日本語によるVOA放送開始。

   八月二八日 日本テレビ本放送を開始。 

   九月 一日 柴田アメリカでの借款工作を終えて帰国。

   九月 四日 *正力マイクロ構想」のための一〇〇〇万ドル借款

         に対し商務省からの推薦状がでる。

   九月一〇日 正力、朝日新聞毎日新聞社長と連名でマイクロ波通信網

         が完成した際には電電公社に電話回線をリースするという

         念書をだす。

   九月二三日 日本電電公社犬養健を通じて二五〇〇万ドル借款に乗り出す。

   九月二九日 *CIA「正力マイクロ構想」支援工作「ポダルトン

        (暗号名)に実施許可を出す。

   十月 五日 池田隼人特使日米相互防衛援助協定の協議のために訪米.

     一五日 *ホールステッド日米相互防衛援助協定の協議のために

         訪米していた池田に「正力マイクロ構想」支持を求めるが

         拒否される

  一〇月一九日 *ドゥマン犬養に激怒。犬養キャスルやドゥマン・グループ

        から見捨てられる。

   一一月   電電公社総裁の梶井剛がアメリカを訪れ、ナショナル・

         シティー・バンク・オヴ・ニューヨークなどの有力市中銀行

         トップと会談を重ね二五〇〇万ドル借款の内諾を得る。

  一一月 六日 衆議院電気通信委員会で、改進党の斉藤憲三衆議院議員

         が日本テレビ放送網の米国の借款によるマイク ロ波通

         信網建設計画を問題視する発言。この発言のなかで怪文書が

         読み上げられる。

  一一月 七日 *CIA極東支部国会で秘密工作が暴露されたため

         「ポダルトン」実施の見直しを本部に要請。

  一二月 七日 正力マイクロ波通信網計画のことで衆議院電気通信委員会

         に参考人 招致を受ける。

  一二月一〇日 *キャッスル、ユニテル社のフロイドに日本テレビ

        をあきらめて電電公社と組むことを説得。

  一二月二二日  電電公社梶井総裁、アメリカにキャッスルを訪ねる。

       キャッスル正力支持をやめて電電公社支持に転換する。

  一二月  末  *駐留アメリカ軍、正力から軍事用通信回線をリースする方針を

        変えマイクロ波通信網(ポハイク)の建設と保守を電電公社に発注。

五四年 

 一月二六日 保全経済界代表伊藤斗福逮捕される。

   二月二〇日 *キャッスルが仲介して新正力・吉田密約が結ばれる。

       内容は駐留アメリカ軍の軍事通信網を電電公社

       建設・保守するかわり、自衛隊の軍事通信回線は

       日本テレビからリースするというもの。このため吉田は

      一〇〇〇万ドル借款が国会の承認を得られるように努力する。

三月 八日 日米相互防衛援助協定調印。

三月十六日 マーシャル諸島ビキニ環礁第五福竜丸水爆実験の死の灰を浴びる。

三月三〇日 *国防総省公衆情報局テレビ部のクラーク・ソーントン少佐、

      ホールステッドに日本テレビの番組枠買い付けを申し入れる。

四月一五日 電電公社の東京―名古屋―大阪間マイクロ波回線開通する。

    *菅原、ユニテルは勝ち目のない日本テレビではなく

    電電公社と組むようになるだろうと噂を流す。

四月二一日 犬養健、造船疑獄事件で指揮権発動。

五月 一日 日米相互防衛援助協定発効。

六月 九日 防衛庁設置法、自衛隊法成立。

九月 六日 正力の要請で池田勇人幹事長、木村篤太郎防衛庁長官

      塚田十一郎郵政大臣を招き四者会談が東京丸の内

      東京会館で会談。新正力・吉田密約にしたがって

     「正力マ イ ク ロ 構 想」 に 協 力 を 要 請。 塚 田 に  対 し

      自 衛隊の軍事回線としてリースすることを前提にマイクロ

      波通信網を建設したいと申し出るが、正力が鳩山を支持し

      吉田打倒にまわっているため拒否される。

九月二六日 吉田首相、借款獲得により頽勢を挽回するため外遊に出る。

一〇月一一日「正力マイクロ構想」衆議院電気通信委員会で再び問題として取り上げられる。

一二月 三日 参議院電気通信委員間で「民間会社」(日本テレビ)が外国からの借款によって通信網を建設すること

       は許さないとする「我国電波政策に関する決議」がなされる。

一二月 七日 吉田内閣崩壊。

一二月一〇日 第一次鳩山内閣成立。

五五年 二月二七日 正力郷里の富山県二区から衆議院議員選挙に打って出て、苦戦の末当選する。

  三月三〇日 *CIA長官アレン・ダレス、タングステン取引の焦げ付きのことでユージン・ドゥマンを司法省に訴 

       えるとキャッスル邸でいきまく。

一一月一五日 自由党と保守党合同、自由民主党結成。

一一月二二日 正力第三次鳩山内閣国務大臣として入閣する。

五六年 一月 一日 正力原子力委員会の初代委員長に就任。

五八年 五月二二日 *第二八回総選挙。自由民主党にCIAからの多額の秘密資金が流れる。

    七月二四日 *CIA文書正力が太平洋ネットワークのために動いていることを報告。

七月二五日 佐藤栄作、米大使館第一書記と密談。資金要請。

 

表1

 

 米国情報政策の変遷(大統領・国務省と上院外交委員会の主導権争い)

 

1940年 *ネルソン・ロックフェラーのもとに間アメリカ調整局(CIAA)

      が設置され南米が親ナチ化しないように放送を開始する。

1942年 *戦時情報局(OWI)ヨーロッパに向けてVOA放送を開始する。

1945年 *トルーマン戦略情報局(OSS)、戦時情報局廃止。

1947年 *国家安全保障法 CIA、心理戦局創設

1948年 *スミス・ムント法成立 VOAの強化

1950年 *VOAの東欧、南米での活動が疑問視される。

      上院議員ジョゼフ・マッカーシーVOA攻撃、

      ムントVOAを見直すべきと発言

1952年  *一月、国務省に国際情報局(IIA)設立される。

     その一方でアメリカの海外放送、情報機関の実効性調査、

     再編の提案(ウィルバー・シュラム、ウィリアム・ドノヴァン委員

     が出される。

      *上院外交委員会、海外情報プログラム小委員会

          (委員長、ヒッケンルーパー)

1953年 *一月、ジャクソン(C.D. Jackson, William H. Jackson)委員会

      が作られ、これまでいくつかに分かれていた海外放送、情報機関

      の整理統合を検討。 

      六月、ジャクソン委員会の最終報告書に基づいて海外放送、

      情報機関の整理統合が行われ合衆国情報局が創設される。

      八月、沖縄局日本に向けて日本語VOA放送開始。

 

*国務省・大統領側 *上院外交委員会

ニホン?ニッポン?

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郷土史を学んでいると全国史に疑問を持つことが多々ある

 

七五三は古代から日本人が習慣にしていた行事ではなく

関東行事で江戸幕府から全国に広がった。

 

一方、西日本では七五三に変わる子供のお祝いは十三参り

 

そして 日本の呼称について

 

昭和9(1934)年に当時の文部省臨時国語調査会が呼称統一案として「ニッポン」にすることを決議しました

その時の国語調査の結果は  「ニホン」が61%、「ニッポン」が37%

 

何が言いたいか?

1934年以降、呼称を少ない方に統一した謎。

 

東京の日本橋(ニホンバシ)と 大阪の日本橋(ニッポンバシ

 

お江戸日本橋 1603年に建造された講義橋

 

大阪日本橋  1873年に長町の呼称から日本橋に変わった

 

そりゃそうですよね

日本橋川にかかっているから 日本橋なわけで

 

道頓堀にかかっているなら 道頓橋のはずなのに

 

なぜ ニッポンバシ? 

 

すなわち、日教組史観と東の文化文明を否定したい東征思想

 

宗教が国境を越えた時、秩序が乱れ災いが起こる

 

だから国内でも「箱根の関所は超えない協定」があった

 

先祖代々日本人で価値観を郷土の風習に従って育っていれば

 

多くの人は ニホンと呼んでいるわけです

 

小中華思想を東日本に押し付けるな!

と言いたいわけです 笑

 

 

 

 

ここの検証は必須でしょ?

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西進戦略、すなわち「対米英蘭蒋戦争終末促進に関する腹案」

という国策は杉山メモにも頻出していますが

 

真珠湾攻撃などは決して行わないという戦争戦略です。

 

アメリカとの激烈な全面戦争はあくまでも避けることが企図されていました。

なのに、なぜ永野修身軍令部総長は、海軍省部の大反対を押し切り

「腹案」を無視して真珠湾攻撃を決裁し、実際攻撃して、

アメリカを激昂させたのでしょうか? なぜ日米の全面戦争を点火したのでしょうか?


 この謎について、東京裁判の尋問で永野修身は「『腹案』は理にかなっていたが

山本連合艦隊司令長官に辞任されては困るので真珠湾攻撃を承認した」旨を陳述しています。

驚くべき証言です。彼はこのとき何かを後世に伝えようとしたのでしょう。

彼はこのあと裁判中に「病死」させられました。

 

 

 

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韓国への援助

国鉄道設備改良事業         1966-06-08 39.6億円
韓国漢江鉄橋復旧事業         1966-06-17 3.6億円
韓国建設機械改良事業         1966-07-20 23.4億円
韓国水利干拓および浚渫事業      1966-07-20 11.88億円
韓国海運振興事業1966-07-27          32.43億円
韓国中小企業および機械工業育成事業1966-07-27  54.0億円
国鉄道設備改良事業(2)1967-03-23      33.65億円
韓国輸送および荷役機械改良事業1967-06-27      9.35億円
韓国光州市上水道事業?1967-07-        11 6.05億円
韓国市外電話拡張事業?1967-07-1        1 3.60億円
韓国大田市上水道事業1967-07-11           5.90億円
韓国産業機械工場拡張事業1967-07-31       10.80億円
韓国昭陽江ダム建設事業1967-08-07 3.96億円
韓国中小企業および機械工業育成事業1967-08-07    26.69億円
韓国高速道路建設事業1968-06-26           10.80億円
韓国市外電話拡張事業1968-10-30             6.48億円
韓国昭陽江ダム建設事業1968-12-28          46.98億円
韓国高速道路建設事業1969-04-14           18.00億円
韓国農水産振興事業1969-06-19              8.92億円
韓国嶺東火力発電所建設事業?1969-09-01           6.41億円
韓国清州市上水道事業1969-12-04             3.24億円
韓国南海橋建設事業 1969-12-04             7.88億円
韓国昭陽江ダム建設事業1970-02-04          27.01億円
韓国市外電話拡張事業 1970-06-25            5.17億円
韓国総合製鉄事業 1971-07-16            28.80億円 浦項綜合製鉄(株)
韓国ソウル地下鉄建設および国鉄電化事業1972-04-1   272.40億円
韓国総合製鉄事業?1972-05-01            107.49億円 浦項綜合製鉄(株)
韓国商品借款商品借款等?1972-09-18          77.00億円 大韓民国政府
韓国総合製鉄事業 1973-01-16              10.87億円 浦項綜合製鉄(株)
韓国通信施設拡張事業?1973-04-23 62.00億円
韓国漢江流域洪水予警報施設事業?1973-07-20      4.62億円
韓国商品借款?1974-05-13              77.00億円 大韓民国政府
韓国浦項総合製鉄所拡充事業?1974-05-22       127.88億円
韓国大清多目的ダム建設事業?1974-12-26       118.80億円
韓国農業総合開発事業 1974-12-26           194.40億円
韓国浦項総合製鉄所拡充事業?1975-07-30        2.25億円
韓国北坪港建設事業 ?1976-03-31            124.20億円
韓国忠北線復線化事業?1976-11-26            43.00億円
韓国通信施設拡張事業 ?1976-11-26           66.00億円
韓国農業振興計画 ?1977-06-10           126.00億円
韓国超高圧送電線建設事業 ?1977-11-28       40.00億円
韓国忠B多目的ダム建設事業?1978-01-20        140.00億円
韓国農業振興計画 1978-01-31              60.00億円
韓国医療施設拡充事業 ?1978-12-25          70.00億円
韓国農業総合開発事業? 1978-12-25           140.00億円 韓国電力(株)
韓国教育施設拡充事業 ?1980-01-18         100.00億円
韓国国公立医療及び保健研究機関近代化事業 ?1980-01-18   40.00億円
韓国都市下水処理施設建設事業 1980-01-18         50.00億円 建設部,大邱市,大田市全州市
韓国教育施設(基礎科学分野)拡充事業?1981-02-27     60.00億円
韓国民間地域病院医療装備拡充事業 ?1981-02-27       130.00億円
韓国医療装備拡充事業(ソウル大学小児病院)1983-10-11  54.00億円
韓国下水処理場建設事業(ソウル炭川)?1983-10-11   115.00億円
韓国地方上水道拡張事業(釜山,ソウル,晋州)1983-10-11 78.00億円
韓国陜川多目的ダム建設事業?1983-10-11         204.00億円
韓国ソウル上水道施設近代化事業?1984-08-08         29.00億円
韓国下水処理場建設事業(ソウル中浪)?1984-08-08    167.00億円
韓国下水処理場建設事業(釜山)?1984-08-08         63.00億円
韓国気象関連設備近代化事業  1984-08-08           42.00億円
韓国国立保健院安全性研究センター事業?1984-08-08      24.00億円
韓国住岩多目的ダム建設事業   1984-08-08         111.00億円
韓国大田市上水道拡張事業社会的サービス?1984-08-08     22.00億円
韓国都市廃棄物処理施設建設事業1984-08-08          4.00億円大邱市、城南市
韓国農業水産試験研究設備近代化事業  1984-08-08       33.00億円
韓国医療施設拡充事業?1985-12-20            123.00億円
韓国下水処理場建設事業(釜山長林)?1985-12-20       92.60億円
韓国下水処理場建設事業(光州)?1985-12-20         75.60億円
韓国下水処理場建設事業(春川) ?1985-12-20        32.80億円
韓国化学研究用・計量標準研究用資機材補強事業 1985-12-20 27.00億円
韓国教育施設拡充事業  1985-12-20            152.00億円
韓国総合海洋調査船建造事業?1985-12-20           41.00億円
韓国昭陽江ダム建設事業1970-02-04            27.01億円
韓国市外電話拡張事業 1970-06-25             5.17億円
韓国総合製鉄事業 1971-07-16               28.80億円 浦項綜合製鉄(株)
韓国ソウル地下鉄建設および国鉄電化事業?1972-04-10   272.40億円
韓国総合製鉄事業 1972-05-01              107.49億円 浦項綜合製鉄(株)
韓国商品借款商品借款等?1972-09-18           77.00億円 大韓民国政府
韓国総合製鉄事業 1973-01-16               10.87億円 浦項綜合製鉄(株)
韓国通信施設拡張事業  1973-04-23            62.00億円
韓国漢江流域洪水予警報施設事業?1973-07-20         4.62億円
韓国商品借款  1974-05-13                77.00億円 大韓民国政府
韓国浦項総合製鉄所拡充事業  1974-05-22          127.88億円
韓国大清多目的ダム建設事業  1974-12-26          118.80億円
韓国農業総合開発事業 1974-12-26           194.40億円
韓国浦項総合製鉄所拡充事業?1975-07-30           2.25億円
韓国北坪港建設事業   1976-03-31            124.20億円
韓国忠北線復線化事業  1976-11-26            43.00億円
韓国通信施設拡張事業   1976-11-26             66.00億円
韓国農業振興計画   1977-06-10             126.00億円
韓国超高圧送電線建設事業 ?1977-11-28        40.00億円
韓国忠州多目的ダム建設事業?1978-01-20        140.00億円
韓国農業振興計画 1978-01-31              60.00億円
韓国医療施設拡充事業 1978-12-25              70.00億円
韓国農業総合開発事業 1978-12-25             140.00億円 韓国電力(株)

韓国教育施設拡充事業   1980-01-18           100.00億円
韓国国公立医療及び保健研究機関近代化事業 1980-01-18  40.00億円
韓国都市下水処理施設建設事業 1980-01-18        50.00億円 建設部,大邱市,大田市全州市
韓国教育施設(基礎科学分野)拡充事業 1981-02-27         60.00億円
韓国民間地域病院医療装備拡充事業  1981-02-27        130.00億円
韓国医療装備拡充事業(ソウル大学小児病院)1983-10-11     54.00億円
韓国下水処理場建設事業(ソウル炭川)  1983-10-11       115.00億円
韓国地方上水道拡張事業(釜山,ソウル,晋州)1983-10-11    78.00億円
韓国陜川多目的ダム建設事業 1983-10-11            204.00億円
韓国ソウル上水道施設近代化事業 1984-08-08         29.00億円
韓国下水処理場建設事業(ソウル中浪) 1984-08-08       167.00億円
韓国下水処理場建設事業(釜山) 1984-08-08         63.00億円
韓国気象関連設備近代化事業 1984-08-08           42.00億円
韓国国立保健院安全性研究センター事業 1984-08-08        24.00億円
韓国住岩多目的ダム建設事業 1984-08-08                                  111.00億円
韓国大田市上水道拡張事業社会的サービス 1984-08-08              22.00億円
韓国都市廃棄物処理施設建設事業1984-08-08           4.00億円大邱市、城南市
韓国農業水産試験研究設備近代化事業  1984-08-08        33.00億円
韓国医療施設拡充事業  1985-12-20             123.00億円
韓国下水処理場建設事業(釜山長林) 1985-12-20      92.60億円
韓国下水処理場建設事業(光州)1985-12-20         75.60億円

韓国下水処理場建設事業(春川) 1985-12-20           32.80億円
韓国化学研究用・計量標準研究用資機材補強事業 1985-12-20    27.00億円
韓国教育施設拡充事業  1985-12-20             152.00億円
韓国総合海洋調査船建造事業  1985-12-20            41.00億円
韓国教育施設拡充事業  1987-08-18             129.11億円 文教部,国立科学館
韓国中小企業近代化事業  1987-08-18              77.50億円
韓国農業機械化事業  1987-08-18                77.50億円 全国農業協同組合中央会
韓国廃棄物処理施設建設事業 1987-08-18           53.72億円 大邱市、城南市
韓国酪農施設改善事業 1987-08-18              38.75億円 ソウル牛乳協同組合
韓国臨河多目的ダム建設事業 1987-08-18           69.75億円
韓国蔚山市都市開発事業(鉄道部門)1988-06-22        44.40億円
韓国栄山江3-1地区防潮堤事業 1988-06-22           44.40億円
韓国下水処理場建設事業(済州・清州)1988-06-22                   41.59億円
韓国教育施設拡充事業  1988-06-22                                              5920億円
韓国研究所施設拡充事業 1988-06-22             26.79億円 韓国遺伝工学,機械,電子通信,化学研究所
韓国私立大付属病院施設拡充事業 1988-06-22         56.24億円 梨ヤ女子大学,中央大学,漢陽大学,高麗大学東亜大学
韓国大田上水道拡張事業 1989-08-22             14.34億円
韓国中小企業近代化事業 1989-08-22                                           62.00億円 国民銀行
韓国ソウル地下鉄建設事業 1990-10-31                                      720.00億円
韓国医療装備拡充事業(ソウル大学校病院)1990-10-31      43.20億円
韓国水産・商船学校練習船装備拡充事業 1990-10-31       21.60億円
韓国中小企業近代化事業 1990-10-31                                          115.20億円
韓国肉加工施設拡充事業 1990-10-31                                            17.28億円 畜産業協同組合中央会
韓国配合飼料工場建設事業 1990-10-31             54.14億円 畜産業協同組合中央会
韓国酪農施設改善事業 1990-10-31               24.48億円 畜産業協同組合中央会

追記資料1 韓国へのODA実績累計 (98年まで)
    
  贈与                  政府貸与         
無償資金協力  技術協力       支出総額       

累計 233.84    913.72         3,601.54        

単位は、100万ドル(一億円)

※1965年の日韓基本条約にて日本から韓国へ支払った
 5億ドルは除く

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日本が行った戦後賠償

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ビルマとの賠償・経済協力協定賠償20,000万ドル(720億円)。
借款5,000万ドル(180億円)。

スイスとの請求権解決に関する取極(1955年1月21日/1955年3月26日)。
無償供与1225万フラン。在スイス資産242万フラン強。

タイとの特別円協定(1955年7月9日/1955年8月5日)。
清算金54億円。無償供与96億円。

オランダとの私的請求権解決に関する議定書(1956年3月13日/1956年6月1日)。損害賠償請求権1000万ドル(36億円)。

フィリピンとの賠償協定(1956年5月9日/1956年7月23日)。
賠償55,000ドル(1980億円)。 同5千万ドル分に関する交換公文。

フィリピンとの経済開発借款取極。
借款25,000万ドル(900億円)。

スペインとの請求権解決に関する取極(1957年1月8日/即日発効)。
無償供与550万ドル。

フランスとの特別円議定書(1957年3月27日/即日発効)。
無償供与15億円&479,651ドル。

スウェーデンとの請求権解決に関する取極(1957年9月20日/1958年5月2日)。無償供与725万クラウン。

インドネシアとの賠償協定。
賠償23,308万ドル(803億880万円)。

インドネシアとの旧清算勘定等残高処理に関する議定書。
無償供与17,691万ドル(636億8760万円)。

インドネシアとの経済開発借款取極。
借款40,000万ドル(1440億円)。

カンボディアとの経済・技術協力協定(1959年3月2日/1959年7月6日)。
賠償15億円。

ヴェトナムとの賠償協定(1959年5月13日/1960年1月12日)。
賠償3,900万ドル(140億4000万円)。

ヴェトナムとの借款協定。
借款750万ドル(27億円)。

ヴェトナムとの経済開発借款取極。
借款910万ドル(32億円7600万円)。

デンマークとの請求権解決に関する取極(1959年5月25日/即日発効)。
無償供与117万5000ドル。

英国との請求権解決に関する取極/交換公文(1960年10月7日/即日発効)。
無償供与50万ポンド。

カナダとの請求権解決に関する取極(1961年9月5日/即日発効)。無償供与17,500ドル。

ビルマとの経済・技術協力協定(1963年3月29日/1953年10月25日)。
無償供与14,000万ドル(504億円)。

ビルマとの経済開発借款取極 。
借款3,000万ドル(108億円)。

インドとの請求権解決に関する取極(1963年12月14日/即日発効)。
無償供与900万円。

財産及び請求権に関する問題の解決並びに経済協力に関する日本国と大韓民国との間の協定(1965年6月22日/1965年12月18日)。
無償供与3億ドル(1080億円)。借款2億ドル(720億円)。

韓国との民間信用供与に関する交換公文。
民間借款3億ドル超。

ギリシャとの請求権解決に関する取極(1966年9月20日/即日発効)。
無償供与161,763ドル。

オーストリアとの請求権解決に関する取極(1966年11月29日/即日発効)。
無償供与16,700ドル。

マレイシアとの1967年9月21日の協定(1967年9月21日/1958年5月7)。
無償供与2500万マレイシア・ドル(29億4000万3000円)。

シンガポールとの1967年9月21日の協定(1967年9月21日/1968年5月7日)。
無償供与2500万シンガポール・ドル(29億4000万3000円)。

米国とのミクロネシア協定(1969年4月18日/1969年7月7日)。
無償供与500万ドル(18億円)。

イタリア(1972年7月18/即日発効)。
無償供与120万ドル。

北ヴェトナムと1975年10月11日/即日発効)。
無償供与85億円。

ヴェトナム1976年9月14日/即日発効)。
無償供与50億円。

モンゴル(1977年3月17日/1977年8月25日)。
贈与50億円。

アルゼンティン(1977年6月10日/即日発効)。
無償供与27万ドル。

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山形農家の怪しハナシ

山形農家の怪しハナシ


山形県戸沢村が韓国人に乗っ取られたのは有名
風穴を開け拠点を作り着々とその勢力は広がっている


平成の農地改革で大分 東北の農家は
狙われていると言わざるを得ない


そこで今日は村山市のご紹介


怪しいネギ農家とタッグを組み
山形のメディアでごり押しし
38度線に出かける農家の面々


ガールズ農業代表 高橋 菜穂子 公明クラブ


村山市の議員を見ると 鳥肌が立つほどのレベル

議員の紹介 村山市

 

以前もご紹介した山形の鍋将軍に輝いた会社

長崎出身の消費者金融、韓国観光ビジネス経歴

なぜ、ネギ農家が38度線に旅行へ行くのだろう。

そして、帰国してすぐに安部昭恵さんと対談って・・・

東北の農家が崩壊するのも近そうですね

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ガン無視してきた海軍の愚行

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マレー沖海戦(1,941年12月)
太平洋戦争開始の二日後に生起した史上名高い
航空機のみで英国戦艦2隻を撃沈した
マレー沖海戦」では栗田提督は少将で
第七戦隊の重巡洋艦4隻を率いて戦場付近にいた

栗田少将指揮下のの重巡「熊野」「鈴谷」
の水上偵察機で敵艦隊を発見蝕接し続けますが
栗田提督は英戦艦2隻に近づくどころか北方に退避しています。

翌日、基地航空部隊が英戦艦2隻をみごと撃沈し日本軍の大勝利
となり栗田提督の行動は問題になりませんでした。

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バタビア沖海戦(1942年3月)

ジャワ島上陸占領をめざす日本軍と阻止する
蘭、英、米艦隊との間で起こった海戦です。

ここでも栗田提督は第七戦隊の重巡4隻を率いて
支援隊として輸送船の警戒にあたってましたが
敵艦隊の出現にたいし配下の 重巡「最上」「三隈」
の2艦を差し向けたのみでこの時も主隊は敵から
一定の距離をおき(見方によっては遠ざかる)
戦闘に加わろうとしませんでした。

尚、「最上」「三隈」は大活躍しました。
最上の発した魚雷は敵艦にはあたりませんでしたが
味方輸送船等に命中し三隻が沈没陸軍側総指揮官
今村中将も海に投げ出され溺れそうになりました。
後日、今村中将に誤ったのも栗田提督でなく原提督でした。
この時も緒戦の勢いで日本軍勝利し栗田提督へのお咎めなしです。

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③ミッドウェー島海戦(1942年6月)

戦局が転換したミッドウェー島沖海戦の後半でも栗田提督
は重要な役目を担いますが奇々怪界な行動を取り続けます。

米急降下爆撃機による日本側4空母の被弾後も連合艦隊は
米艦隊撃滅とミッドウェー島の占領を諦めたわけではありませんでした。

日本側でミッドウェー島に一番近づいてなくてならないはずの
栗田提督の率いる第七戦隊に連合艦隊司令部から夜間に
ミッドウェー島の航空機の活躍を封殺するように島の飛行場攻撃の
命令を受けますが何故かこの時「島まで距離がある」と自隊の
恥を偲んで返信し、それでも砲撃命令を再度受けしかたなく
夜が明ける前に全速でミッドウェー島目指して走りますが
明け方近くミッドウェー島まで80キロまで近づいた処で
連合艦隊より総退却命令が出て西に反転、その後,気が緩んだのか配下の
「最上」と「三隈」が衝突を起こします。

栗田提督は20ノット以上出なくなった「三隈」と「最上」
を敵制空権下の海域に残したまま自身の主隊は3日間
無線封鎖を続け、連合艦隊の呼び掛けにも応じず西に遁走
雲隠れします。

栗田部隊主隊の無線封鎖で困り果てた南雲部隊、近藤部隊が」
「三隈」と「最上」の救援を行いますがついに「三隈」は
遂に敵航空機の度重なる攻撃を受け沈没します。

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④ろ号作戦におけるラバウル撤退(1943年11月)

ラバウルに迫る米軍の侵攻を阻止しようとトラック島
から重巡10隻以上を率いてラバウル港にやってきた
栗田提督率入る第二艦隊主力ですが米軍の空襲を受けて
沈没艦は無いのに「空襲」を理由に敵艦隊と戦わず
トラック島に遁走しています。

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マリアナ沖海戦(1944年6月)

この戦いから栗田提督の役割・権限・責任は大きくなります。
マリアナ沖艦隊は日本海軍のある意味最後の正規戦で文字通り最後の大決戦でした。
総指揮官は空母部隊を指揮する小沢中将でしたが栗田中将は本海戦NO2の役割で
大和、武蔵以下温存されていた水上部隊を率いて味方空母群より200キロ以上敵に
近い場所に進出し敵の航空攻撃を吸収し、全軍突撃となれば前衛部隊を率いてサイパン島に上陸中の米軍に対して文字通り捨て身の殴り込みを行う第二艦隊を率いていました。

結果はご存知のとおり空母決戦で大敗、それでも闘志の消えない小沢中将は未だ闘志はないが戦力のある栗田中将に水上部隊の夜戦によるサイパン殴り込みを命令します。

しかしこの時も栗田部隊は小沢部隊の東方200キロどころか
小沢部隊の真南に占位し戦場脱出を図りつつ在りました。

栗田部隊の位置にがっかりした小沢提督は決戦を断念し
「夜戦ノ見込ミナケレバ速ニ北西方ニ退避セヨ」栗田中将の自主性に期待します。
退却の理由ができた栗田提督はサイパン・グアムに行けばいくらでも敵がいるのに
「敵情不明ニシテ夜戦ノ望ナキニ付北西方ニ進出(退却?)ス」と勇ましい電文を
放ちこれまた快速で戦場から離脱を図りました。
尚、この時の栗田部隊(第二艦隊)の参謀長は小柳富次少将です。
この名コンビはレイテ島湾口での謎の反転の時も二人で反転を「決心」しています。

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陸軍が真面目に戦争してるのにアホの振りをする海軍。

こんな上官を持つ部下はいたたまれないですね